ドローン本格普及前夜...世界中で増える"アンチ・ドローン"な人々

ロボティア編集部2016年1月17日(日曜日)

 2016年、世界ではドローン市場が新たな転換期を迎えようとしている。昨年末、米国連邦航空局(FAA)は、ドローンを一般利用するための登録を開始。12月21日から登録を実施した結果、22日の段階で4万5000台のドローンが登録されていることがわかった。欧米ではすでにドローンの存在が広く認知されはじめているが、今年からはホビー用、商業用問わず、さらに本格的な普及が進むと見られている。

 そんななか、ドローンの存在について思わしく考えない人たちも登場してきている。例えば、オクラホマ州のラルフ・ショーティー(ralph shortey、上写真)議員は昨年、私有地の上をドローンが通過した場合に、土地所有者がドローン所有者に許可なく撃墜してもよいとする法案の決議を求めた。また、一般の人たちのなかにもテロやプライバシー侵害を懸念する人たちが増え始めている。

 そんな時勢を反映してか、Youtubeなど動画サイトには“ドローン撃墜”をテーマにした作品が数多く投稿され始めている。例えば、上の動画に登場するドイツ在住の男性は、ドローン撃退銃を自作し、その性能をネットで公開している。ただ、撃退銃といっても、日本で言うところのパチンコ銃。使用される弾はビー玉のようだ。ドローン撃退銃以外にも様々なパチンコ兵器を自作しているJoerg Sprave氏は、次のようにその開発趣旨を明かしている。

ドローンディフェンダー
DroneDefender photo by Battelle

「現在、ドローンが大流行している。私たちは中国から持ち込まれるサンプルを手にし、受け入れ、いまではドローンに多くの楽しみ感じている。ただ少し考えてみてほしい。もし詮索好きな隣人が、ドローンをあなたに対して使用したら?あなたには、それを撃退するための、危険すぎない、そして静かな武器が必要になるだろう」

 昨年10月には、米Battelle社が怪しいドローンを強制的に着陸させる「ドローンディフェンダー」を公開して話題となった。これは、目標となるドローンに向けて、ラジオパルス(無線周波パルス)を発射し、その行動を不能にしてしまうというものである。重量は4.5キロで射程距離は400メートルだ。

 世界では現在、ドローンディフェンダー以外にも、この手のアンチ・ドローン技術が次々と開発されている。ドローンの本格的な普及が進むなか、その存在を思わしく考えない人々が増えれば、アンチ・ドローン技術も並行して開発が進むと予測される。