セルカ棒の代わりドローンを携帯する中国人旅行客が増加

ロボティア編集部2016年3月21日(月曜日)

 旅行に行くにあたり、セルカ棒(自撮り棒)の代わりにドローンを携帯する中国人旅行客が増えているという。14日、中国メディア「チャイナ・デイリー」が報じた。

 中国で写真家として活動するチョン・チョン(35)氏は、昨年以降、カメラを搭載したドローンに触れることが最も楽しい日課になったという。旅行を行く際にも、最初に手に取るようになったのがドローンだそうだ。

「もうカメラを持たなくなった。ドローンが新しい楽しさを与えてくれている」(チョン氏)

 チョン氏は、昨年10月に9千元(約15万円)で、中国ドローンメーカーDJI製の「ファントム3」を購入後、これまでスペイン、フィンランド、日本、ドイツ、米国など旅先で使用したという。チョン氏は「ドローンなしでは、写真を撮影することが想像できない」と、メディア取材に答えている。

 ただ、バッテリーが切れたり、信号を送受信できない場所に行くと問題になることもしばしば。チョン氏は、バッテリー切れでドローンを墜落させる事故を起こしたこともあるという。幸い周囲に被害はなかったが、ドローンのプロペラが折れ、修理をしなければならなかったと話している。

 一方、北京で建築家として働くにチャン・ハン氏(36)氏は、主にドローンをビルの外観撮影に使っている。また、タイのプーケットでシュノーケリングをしながらドローンを使用することもあるという。

 中国では現在、ドローンに熱狂する人々が増えており、大衆化も進んでいる。ただ、中国ではドローンの使用には注意が必要とのこと。空港付近や安全性を守ることが必要な施設周辺では仕様が禁止されている。

 そのような状況は、海外各国でもまた同様で、旅行先となる国ごとにガイドライン、もしくは関連法が設定されている。それら地域の法律を熟知していなければ、今後、問題が起こらないとも言い切れない。 

 先月には、浙江省からベトナムに旅行したとある中国人観光客が、ドローンを飛ばし抑留され、機体を没収されるという事件が発生している。またインドでは2016年4月1日から、旅行者が国内にドローンを持ちこむ場合に申請が必要となっており、税関申告書の禁止項目にドローンが追加されるとも言われている。

「旅行に行く前には毎回、その地域のドローンルールを理解しようと努めています」(チョン・チョン氏)

 各国においては、外国人旅行客に対するドローン使用のルールの周知という課題も浮上しそうである。

(ロボティア編集部)