日中韓団体が連携、アジアドローンレーシング協会(ADRO)発足

ロボティア編集部
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photo by KDRA

 韓国ドローントップレーサー(賞金ランキング1位)のひとりであり、普段はKDRA理事および韓国建設会社大手・大宇建設のドローン部門責任者を務めるソン・グンモク氏は、「今回の決定を心からから歓迎する」としならが、韓国のレースの実情について次のように話す。

「韓国ではすでに、トップレーサーの人たちがレース用ドローンを購入したり、整備することにはお金をかけずに済むようなレースの規模、賞金制度が整い始めている。企業や政治家、自治体の協賛も進んでおり、今後さらに枠組みが整備されていく予定だ」

 一方、JDRAの小寺悠代表は、今回のADROの発足について次のようにコメントを残した。

「韓国を代表するレース協会KDRA、中国を代表するレース協会D1とともに、アジアドローンレース協会を設立出来たことを嬉しく思います。ドローン産業に関して言えば、アジア地域は大きな力を秘めた地域。ただ、レースの方はヨーロッパ、アメリカに比べると少し遅れを取っていると感があります。各国が協力することでスピード感を早め、新たなムーヴメントを生み出したい。また、日本においては2020年に東京五輪があります。JDRAでは東京五輪に合わせて、日本でドローン世界大会を計画しています。そのような計画を推し進める第一歩、また契機のひとつとして、ADROを中心にアジア地域の国々と密接に連携を取って行きたいと考えています」(小寺氏)

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 ただ、日本でのドローンレース普及にはまだまだ課題が多い。業界関係者たちの話によれば、他国に比べても規制が多いため、レース運営や大会開催、また練習時にさえ申請を出す必要があると言う。

「それでも、JDRAでは日本にドローンレースを根付かせるべく活動を進めており、今年6月にはドローン特区である仙台市で『JAPAN DRONE NATIONALS』を開催します。この大会で日本代表選手を決め、今年10月にハワイで開催される『WORLD DRONE RACING CHAMPIONSHIPS(37カ国が参加する世界最大のドローンレース大会)』へ日本代表を送り出します。これ以上、日本が世界に離されない為にも、JDRAは今後もスピード感を持ってドローンレースの普及を進めて行きたいと思います」(小寺氏)