米国市場調査会社、2018年以降の人間とIT社会の未来を予想

ロボティア編集部
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Daryl Plumme-ダリル・プラマー
ダリル・プラマー氏 photo by gartner.com

「2018年には、全世界で300万人以上の人々がロボット上司に接することになるでしょう。また、業務用書類の20%を機械が作成することになるはずです」

 米国市場調査会社ガートナーは先月10月、米オーランドで毎年恒例のガートナーシンポジウムを開催。「デジタルの未来」というテーマを設定し、2016年以降のIT業界の見通しについて発表した。

 その席で発言したダリル・プラマー副社長は、「最近、トレンドになっているロボットや人工知能を企業や消費者が積極的に採用し始めた」と指摘。「自ら考えて学習する機械である“スマートマシン”と、問題を解決するためのアルゴリズムが、未来の社会を牽引するだろう」と予想した。

 ガートナー氏は、最新動向と多様な研究をもとに、社会の未来像について以下のように予想するとした。

①2018年には業務用資料の20%は機械が作成"

 人が書類を作成していた時代から、機械が作成する時代になる。データ分析情報は、新技術をもとに自然言語に変換することができるようになる。株主レポートや法律文書、市場レポート、プレスリリース、記事のような業務用のコンテンツも自動文書作成ツールで生産される。

②2018年には、300万人以上がロボットの上司と接することになる

 意思決定を“ロボット上司”が行う比率が徐々に増加する。ロボット上司は部下の業績まで評価し人事やボーナス支給の決定などを行うようになる。