コンサルティング企業・デロイト（Deloitte）は、「2017年－先端技術・メディア・通信産業展望報告書（TMT Predictions 2017）」で、「今年販売されるスマートフォン5台のうち1台以上が、資料収集と学習能力を備えた人工知能（AI）『マシンラーニング（Machine Learning）』の機能を備えると」した。
もしその予測が実現すれば、今年には人工知能を備えたスマートフォン3億台以上が販売されることになる。おそらく、人間の日常生活や社会が大きく変化するはずだ。
また報告書では、スマートフォンだけでなく、無人航空機、タブレット、自動車、仮想・拡張現実装置（AR/VR）、医療ツール、IoT機器などにも、マシンラーニングが幅広く適用されると予想している。人工知能は、翻訳作業にはじまり、ヘルスケア、災害発生時の対応、サイバー攻撃の防御など、さまざまな役割を担うことが期待されてもいる。
報告書はまた、自動車の自動緊急制御装置（AEB）技術の発展・普及に伴い、事故死亡率が2022年までに、16％ほど減少すると予想した。加えて、データセンター、ソフトウェアなどITサービスを提供するITaaS（IT-as-a-Service）企業への支出が、企業全体の支出の35％に達するとも予想した。
デロイト関係者は「2017年は、これまで注目された人工知能（マシンラーニング）技術が、モバイルだけでなく、様々な産業に適用される速度がはやまるだろう（中略）よりスマートかつ迅速な機能と組み合わさった革新的な技術が、企業と政府、消費者の既存の運営方式を進化させながら、業界全体の活用機会が創出されるだろう」としている。
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