リクルートテクノロジーズATL・米谷修所長に聞くVR×オープンイノベーションの真意

リクルートテクノロジーズATL・米谷修所長に聞くVR×オープンイノベーションの真意

Written by 河鐘基

Posted date:2017.09.27

All Photo©nori edamatsu&ROBOTEER Inc.

 AIやドローン、ロボットなど社会を変えるであろう先端テクノロジーに注目が高まる中、東京都渋谷区広尾にある山種美術館内の一角で、あの大手企業が「オープンイノベーション」に乗り出した。

 リクルートテクノロジーズが運営するアドバンス・テクノロジー・ラボ(Advanced Technology Lab、以下ATL)は、2017年6月中旬に、VR開発用の設備を備えたオープンイノベーションスペースを一般向けに開放した。同スペースは、「モーションキャプチャースタジオ」、「クロマキー撮影ルーム」をはじめ、VR開発に最適なハイスペックマシン、ヘッドマウントディスプレイ「HTC VIVE」「Oculus rift」など高価な機材を揃え、審査・登録を終えた客員研究員に無料で貸し出している。リクルートのR&D拠点のひとつであるATLが、VR分野でオープンイノベーションに乗り出した真意とは。ATL所長・米谷修氏に話を聞いた。

※以下、インタビュー(太字インタビュアー)

-施設開放から約3ヵ月が経過しようとしています。企業がVR開発用の機材を無料で貸し出すという試みはあまり前例がないと思うのですが、反響の方はいかがでしょうか

 VRというテクノロジーへの期待もあり、おかげさまで多数のお問合せをいただいています。現状、すでに登録が完了した客員研究員の数は約200人、審査・登録待ちを含めると250~300人となっています。

-やはり、高価な機材を無料で使えるというのは魅力なんですね。ただ、それだけ客員研究員の数が増えているとなると、結構、混んでいたりするのでしょうか。

 スペースは予約制なので、事前に予約してもらえれば使えないということはまずありません。ご安心ください(笑)。

-VR開発機材およびスペースの無料貸し出しなどを通じて、「ATLとは何か」という、読者の皆さんの疑問も膨らんでいると思います。そもそもATLとは、どのような組織なのか。その点からお話をお聞かせ下さい。

 今回はVR開発向けにスペースを開放しましたが、もともとATLはVRのみを研究するために生まれた組織ではありません。リクルートグループの事業に繋がる様々なテクノロジーに焦点を当てた、R&D(研究開発)部門となります。なお、他のグループ企業でもR&Dは行っていますが、ATLは少々、特殊な立ち位置にあります。と言いますのも、ATL以外のR&D部門は主に、短いスパンで投資対効果が見込めるテクノロジーの研究・開発に注力していますが、ATLでは実用化までの道筋が明確ではない、もしくは長期的な視点に立った“未来の技術”にフォーカスしています。

-リクルートグループでは、同じR&Dでも2種類あるということになりそうなのですが、ふたつを明確に分けるようになった経緯は?

 リクルートグループ内では、2000年を境に「紙」から「ネット」に商品拡大を図り、事業として営業チャンネル、本の制作流通、ITシステム開発が繋がっていく流れが生まれました。しかしその後、PCからモバイルにコンテンツが移行していく時期にも、紙からネットに転載しただけの商品が多く残っていた。つまり、ガラケーの小さな画面にビジネスとしての商機があるかどうかに懐疑が残っていて、本格的な移行のタイミングを逃してしまったのです。その後、iPhoneなどスマートフォンが登場し、世の流れが大きく変わったのは皆様も周知の通りです。世の中は新しいところを求めていたのに、我々は止まっていたのです。私自身はATLの他にも、ビックデータ、セキュリティー、インフラなどのIT専門部隊を統括しているのですが、個人的にも非常に悔しい思いをしました。

 我々は開拓・実装展開・運用という段階を設定して、テクノロジーの研究・実用化に取り組んできたのですが、当時の反省から、開拓部分に関しては、全体の予算から一定の率を決めて、現場のエンジニアの発想で自由にやろうという方針を取ることにしました。そこに人が集まって、組織としての成立したのがATLとなります。

-なるほど。ある意味、過去の反省からATLが生まれたと。

 そうなります。なおATLでは、リクルートグループが抱えている「現場の課題解決」は目指しません。現場の課題解決は、R&Dではなく、ルーチンとして、リターンを意識しながら各現場でやっていこうとしています。ビックデータを使ったレコメンド精度の向上などがそうですね。例えば私どものグループで運営している「カーセンサー」では、クライアント(中古車ディーラー)をサポートするために、「どういう車を仕入れれば利益率があがるか」をAIでレコメンドしようとしています。そういう類の課題解決は、現場でやります。一方、ATLが目指しているのは、現場のビジネスとは関係のないこと。「それ、ビジネスになるの?」を、意識的に攻めていくと。そういう対投資効果を考慮しないR&Dを3~4年続けています。

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