ドローン・AI・ロボットが解決...各国で進む「スマート農業」最新事情

ロボティア編集部
ロボティア編集部

 農家側は情報を常にスマホやタブレットのアプリでチェックし、万が一環境が整っていなければ、アプリ内にあるボタン一つ(例えば温湿度ボタンなど)で調整が可能となっている。ソウル大学が世宗市にある農家100軒中、10軒を対象に調査した結果によると、センサー管理することによって、農産物の生産性は23%増加、一方で人件費とその他コストはそれぞれ39%と27%の削減効果を見せたという。

 余談ではあるが、韓国ではゲーム会社と農家が提携し、農場ゲームアプリを提供しながら、自身がゲーム内で育てた野菜を実際に受け取ることができる面白い試みも進んでいる。ゲーム内では様々なアクションボタンが存在し(例えば「水やり」ボタンなど)、まめに作物をチェックしながら育てなければならないのだが、実際に擬似農業体験にもつながるため、話題となっている。

 日本においては、農業人口の減少が深刻だ。農業構造動態調査によると、1965年の農業従事者は1151万人だったのに対し、2015年には200万人にまで減少している。また、農業従事者の高齢化も問題となっている。

 日本では人手不足および高齢化対策として、農業の自動化を実現しようという動きが高まっているが、人工知能(AI)を搭載したトラクターなども登場している。

 クボタが開発した「ロボットトラクター」は、GPSなどで車体の位置を計測。あらかじめ登録しておいた農地の形状や広さのデータをもとに、ハンドルや耕作装置などを自動でコントロールする。また、レーザースキャナー、超音波ソナーを装備し、圃場への侵入者や障害物に近づくと自動で停止。安全面にも配慮されている。