ロシアが核兵器搭載水中ドローン開発を進めている可能性が浮上

ロボティア編集部
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ロシア軍
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ロシアは米国を圧迫するために、核兵器近代化計画を進めている。そのため2010年に戦略兵器制限交渉(New START)協定に基づいて、米露内の核兵器追加削減をしようとするオバマ政権の努力は、座礁の危機を迎えている。同協定は、米露の戦略ミサイルと爆撃機の数を700基、実戦配備する戦略弾頭を1550個に制限しようとするものだ。

すでに、両国の新しい核兵器追加削減計画は、ロシアのクリミア併合と同ウクライナ地域の政情不安定などの要因により、軌道を逸脱した。1987年にゴルバチョフ大統領とロナルド・レーガン米大統領が、核弾頭装着用の中距離および短距離地上発射ミサイルを廃棄することに合意した条約は遵守されていない。

旧ソ連およびロシア問題の専門家であるジャック・カラーベリー氏(元米中央情報局、現アナリスト)は「キャニオンは、欧米の利害関係に対抗するため、ロシア軍の能力を発展させる攻撃的かつ革新的なアプローチの例」と評価し、「米国や欧州の海軍施設、沿岸都市に多大な損傷を加えようとする試み」とも分析している。米国戦略司令部の退役司令官であるロバート・ケラーも「ロシアの水中核攻撃ロボット開発は、欧米にとって頭の痛い戦略核兵器増強の一環である」と主張した。

一方で、日本の外交安保専門メディア「ザ・ディプロマット」は、実際に試験段階に入った試作品がないため実用化までには時間がかかるだろうと予測している。技術が進んでいるアメリカでさえ、バージニア級原子力潜水艦で水中ドローンを発進させ、回収できたのがつい先日の7月初めだということだ。

空中ドローン市場を完全に制覇した米国は、自律プラグラムで動くロボット艦艇と水中ドローンを官民合同で開発し、ライバルとの技術格差を広げている。経済難で財政資源が苦しいロシアが、キャニオンプログラムを最後まで全うし核爆弾を搭載した水中ドローンを実用段階まで開発できるかどうかは未知数である。

(ロボティア編集部)