ミャンマー発 AIダイニングアプリ「Yathar」をしかける日本人起業家

World Street Myanmar Yathar社メンバー

「ぐるなび」や「食べログ」など、食に関する利便性や好奇心を満たしてくれる「ダイニングアプリ」は、今や日本のみならずIT技術が生活に浸透した国々において人々の生活に欠かせないサービスとなった。ただ世界には、ダイニングアプリがまだそれほど根付いていない国も少なくない。ここ数年で民主化を遂げ、本格的な経済成長が期待されているミャンマーがそのひとつだ。

他の東南アジアの発展途上国と同じく、ミャンマーではフェイスブックが主要なウェブマーケティングツールとして市場を独占状態にあるが、そんななかで人工知能(AI)を取り入れた先端的なダイニングアプリ「Yathar」(ヤター)を仕掛ける日本人起業家たちがいる。同アプリを運営するWorld Street Myanmar Yathar社の代表取締役CEO、市川俊介氏にお話をお聞きした。

Yatharがリリースされたのは2018年4月のこと。約1年が経過した現在、加盟店舗は約3,000店。ユーザー数は約5万人となっており、2019年以内に数十万人まで利用者を引き上げるのが同社の目標だ(ミャンマーの人口は約5,400万人、日本の半分弱)。ミャンマー国内には、Doemal(ドーマル)というシンガポール発の競合ダイニングアプリがあったが、「リリースから7か月ほどでシェアを獲得することに成功した」と、市川氏は説明する。

Yatharの特徴はまず、人工知能にさまざまなビックデータを分析させ、ユーザーに適した提案を行う点だ。なかには、先進国各国のアプリにも見受けられないようなユニークなデータの取り扱いもある。

「Yatharはフェイスブックの個人データ、飲食店の画像データ、GPS、Yathar上の利用データなどを踏まえてユーザーに最適なレコメンドを行えるよう開発を行ってきました。また、気候データなどもレコメンドの際の参考データとして使用します。こちらは日本を含む海外のアプリにはない初めての要素だと考えています」

晴れなのか雨なのか、もしくは暑いのか寒いのかなど、気候の変化はユーザー心理に大きな影響を及ぼす。東南アジア地域では特にスコールなど急な天候の変化が多いが、Yatharは「おいしさ」や「飲食店までの距離」などだけでなく、「ユーザーの心理」にも対応できるシステム設計となっている。

またミャンマーで競合する他のダイニングアプリとは異なり、高級レストラン以外に屋台のような街の小さなお店への導線が用意されているのもYatharの特徴だ。店側や利用者が店を無料で登録・掲載できるようになっており、一方でSNSのようにユーザー同士がフォローし合って情報交換することが可能。また気に入ったお店をお気に入りに追加してリスト化しておくこともできる。

サポートされている言語は100以上(グーグル翻訳と連動)で、ミャンマー語、日本語、英語、中国語、韓国語、タイ語など想定ユーザーの主要言語には人的リソースを投入してきめ細かく対応している。ローカルの人々だけでなく、観光客や仕事に来ている外国人が利用しやすいのも特徴と言える。海外からミャンマーを訪れた人々がローカルな名店を発見することは至難の業だが、YatharとしてはUGC(ユーザー生成コンテンツ)の要素を取り入れることでデータを拡充し、ユーザーと店舗をつなげ、地域経済に還元していきたいと市川氏は言う。

「平均的な給与水準のミャンマーの人々は、エアコンが効いているような高級レストランにはあまり頻繁に行けません。普段は屋台や比較的手ごろな飲食店を利用し、週に1~2回、家族の食事やデートで少し贅沢をするというのが一般的。また、ミャンマー最大の都市・ヤンゴンには約3,000人の日本人が住んでいます。その他にも、仕事で現地を訪れる中国系、韓国系、欧米系の方々も多い。より多くのみなさんに使ってもらえるような仕組みを考えています」

河鐘基

記者:河鐘基


1983年、北海道生まれ。株式会社ロボティア代表。テクノロジーメディア「ロボティア」編集長・運営責任者。著書に『ドローンの衝撃』『AI・ロボット開発、これが日本の勝利の法則』(扶桑社)など。自社でアジア地域を中心とした海外テック動向の調査やメディア運営、コンテンツ制作全般を請け負うかたわら、『Forbes JAPAN』 『週刊SPA!』など各種メディアにテクノロジーから社会・政治問題まで幅広く寄稿している。