米国や中国のスーパーマーケットなど小売店では、非接触環境や業務効率化のため、さまざまなサービスロボットが投入され始めようとしている。
Badger Technologiesが供給する小売店用ロボット「Marty」は、売り場を訪ねた顧客とコミュニケーションする機能を搭載している。また、床にこぼれた水や牛乳などを発見し顧客や従業員に知らせる機能もある。転倒事故などのリスクを未然に防止するためだ。Martyはすでに、米食料品専門店・ジャイアントストア172店舗、ストップ&ショップ325店舗などで導入・運用されている。ストップ&ショップの関係者によれば、毎日、各売場のおよそ40ヵ所で危険物をみつけ警告を発するという成果を出しているという。
一方、オーストラリアの小売チェーン・ウールワースは、売り場に「Millie」というロボットを導入している。MillieもMartyと同様に床にこぼれた液体など危険物を探知する機能を持つのだが、さらに掃除までしてくれるという優れものだ。
Simbe Roboticsのスーパーマーケット用ロボット「Tally」は、ジャイアント・イーグル、シュナックスなどの店舗で運用されている。売り場を移動しながら、商品在庫や価格表をチェック。販売棚に製品がなくなると、従業員に補充を催促する。シュナックスでは2017年にTallyを初導入。昨年秋からは販売棚のデータとモバイルアプリを統合し、顧客がすぐに求めている製品を探せるよう機能が強化している。
Zebra Technologiesが供給する「SmartSight」も、在庫管理や価格の間違い発見などを支援する小売店舗用ロボットだ。マシントレーニングとコンピュータビジョンなどの技術が採用されており、店舗の運営に問題が発生しないよう業務をサポートしている。Zebra Technologies側は、SmartSightを導入することで有効在庫を97％まで増やすことができ、従業員が目視で行っている在庫管理業務を週あたり65時間削減できるとしている。
日本でも、コロナ禍を契機に挑戦的かつ有効なソリューションが小売店舗に導入されていくのだろうか。世界の動きに引き続き注目していきたい。
Photo by YouTube(Zebra Technologies)
