ヌリエル・ルービニ教授、世界経済の活路を提言

ロボティア編集部
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なお、ヨーロッパ・日本の量的緩和政策については、同地域のインフレ上昇と経済成長に適した決定であり、経済的な影響を最小限にとどめた避けられない選択だったと、これを支持した。

 新興国の金融政策については、「経常赤字と財政赤字が同時に発生しているいくつかの新興国は、物価上昇と成長鈍化に苦しめられている」としながら、「緊縮的な金融政策を維持し通貨価値切り下げ(為替レートの上昇)を守りながら、物価上昇を抑制して段階的に経済を改善していかなければならない」とした。特にブラジルは財政均衡を急がなければ、国家信用格付けの下落と、レアル安を避けることができないだろうと警告している。

 また世界経済の今後について、グリーンエネルギー、バイオ、ソーシャルメディア・IOTなどの情報技術、ロボット・ドローンなどのハイテク製造業、フィンテックなどの金融業界、ナノテクノロジーとインフラストラクチャなど多くの産業分野で、イノベーションや投資を進め、世界経済の活路を模索しなければならないとしている。

(ロボティア編集部)