【疼痛治療最前線】VRはモルヒネより鎮痛作用アリ？医療費削減にも期待

　今年VR元年を迎えたわけだが、VRの臨床的応用に関する研究についてはすでに20年以上も前から行われている。ここでは火傷治療時に伴う痛みを緩和する場合におけるVRの活用事例を紹介する。

　火傷に対する治療自体は医療技術の進歩により劇的に改善され、重度の火傷により命を落とすケースは少なくなった。問題は火傷治療時に伴う疼痛（とうつう）だ。疼痛対策としてオピオイドと呼ばれるモルヒネ系の鎮痛剤が処方されることが多いが、オピオイドの処方を受けている時でさえも患者の多くは耐えられないほどの痛みと闘っており、その数は86パーセントに及ぶことが報告されている。

　疼痛治療が長引いた場合、患者自身が身体的かつ精神的な体力の低下を経験するどころか、医療費がかさみ、経済的苦境に立たされることになる。疼痛管理のエキスパート、ダイアン・グロマラ（Diane Gromala）医師は、医学系学術振興財団「メイデイ・ファンド（MayDay Fund）」による資金援助のもとロサンゼルスにて実施された医療従事者およびエンジニアのための救急医療ワークショップで、疼痛管理を取り巻く医療費の問題についてこう指摘した。

「少なくとも先進国に住む人々の5人に1人は長期にわたり慢性的な痛みと闘っています。慢性的な痛みが続くと、次第に身体が衰弱していきますが、問題はこればかりではありません。慢性的な痛みに対して多額のお金が費やされるわけですから、医療費の問題も関係してきます。例えば、米国では1年を通じて慢性疼痛にかかる費用は5600億ドル（約58兆2400億円）に及んでいます」

　ところが、鎮痛剤による従来の慢性疼痛治療がVRによってとって代わられることで、医療費の大幅な削減が見込めるという。そう断言しているのは、南カリフォルニア大学クリエイティブテクノロジー研究所のメディカルVR部門にてチーム長を務めるアルバート・”スキップ”・リッツォ（Albert “Skip” Rizzo）氏だ。

「VR用ヘッドセット、高速データ通信可能なコンピュータ、そしてグラフィックという3条件さえ揃っていれば、大幅なコスト削減が望めます。また、比較的応用が利くことも従来の治療法にないメリットのひとつでしょう」

　そもそも痛覚は心理的要素によって強く影響される感覚である。体内に痛みの信号が入ってくると、「有痛かどうか？」を身体が判断し、その結果「痛い」という感覚が生じるようになっている。つまり、痛みの度合いは意識の問題なのである。そこで、VRを使って別の次元に意識を移すことで、痛みの信号への注意が薄れ、痛みが軽減されるだろうと考えたのが、米ワシントン大学のヒューマンインタフェーステクノロジーラボ（Human Interface Technology Lab）のハンター・ホフマン（Hunter Hoffman）氏、同大学医学部のデイビッド・R・パターソン（David R. Patterson）氏である。

　その仮説を確かめるべく、研究者らはまず、熱い火とは対照的な真冬の情景が展開されるVRプラットフォームを用意した。そのVR用ヘッドセットを装着すると、目の前は銀世界であり、一面に雪が降り積もり、非常に明るい表情の雪だるまとともに真冬を疑似体験できるようになっている。

　一見、痛みの根源から意識を遠ざけることで痛みを感じなくなるという仮説は、VRに限らず、テレビゲームなどの遊びでも通用しそうである。そこで、重度の火傷を負い、肌移植のため5~6部位を除去後、疼痛症状が出ている2名の患者を対象に、一方には例のVR用ヘッドセットを装着させ、もう一方には任天堂のテレビゲームをプレイさせ、その状態のまま経過を観察した。なお、両患者に対しオピオイドの処方も並行して行った。

　その結果、VRを体感した患者はビデオゲームで遊んだ患者に比べ、火傷による損傷がひどいにもかかわらず、処置中の痛みが軽減され得ることが分かった。さらに、VR装着時において脳や神経内で起こっていることを詳しく調べるために、別の健康な被験者を対象に、温度による痛みの刺激を与え、VRを通して雪世界を疑似体験させたうえでfMRI検査（MRI装置を使って無害に脳活動を調べる方法）を実施。するとVRを体験した被験者は体験しなかった被験者に比べ、痛みに関連して活性化する脳の部位が圧倒的に少なかったという。

　VRの疼痛治療への有効性については、ブルック軍人メディカルセンターの外科チームでも検討された。イラクで銃弾を受け火傷を負った軍人を対象にVR実験を行ったところ、雪世界のVRに没入している間には痛みが著しく減少したそうだ。

　現時点ではエビデンスが少なく、VRが必ずしも火傷治療後の疼痛管理に有効であるとは言い難い。今後、大規模集団での臨床試験を経て、火傷患者のQOL改善の可能性が見出されるとともに、疼痛治療の医療費を巡る問題が解決されることを願う。

photo by Firsthand Technology