米2020年、10世帯に1世帯の割合で家庭用ロボットが普及か

ロボティア編集部
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家庭用ロボット
photo by substance ets

 2020年、米国では10世帯のうち1世帯が家庭用ロボット(domestic robot)を所有するだろうという予測が出てきた。調査を実施したのは、デジタルマーケットリサーチ会社である、ジュニパーリサーチ社(Juniper Research Limited)だ。なお、今年の時点では、家庭用ロボットを所有している米国の世帯は、25世帯中1世帯という調査結果になった。

 同社は特定の家事に特化したスマートロボットが実用化されるだろうと予想。「家事の新しい時代を開くだろう」としている。家庭用ロボットとして代表的なのは、アイロボット社(iRobot)のロボット掃除機「ルンバ」だ。

 ただし、人間の姿を模した「ヒューマノイド」については少々、懐疑的な意見を出している。ソフトバンクが販売している「ペッパー」のようなヒューマノイドは、高次元の性能を有するだろうと見られているが、現在の技術では一般に広く普及するのは難しいという見解だ。つまり、消費者の需要に合わせた家庭用ロボットが、今後脚光を浴びる可能性が高いという指摘である。

 日本のサービスロボット産業においても今後、“キラーアプリ”の存在が熱望されている。ビジネス的な成功をおさめるためには、ロボットだからできること、ロボットにしかできないこと、ロボットが仕事こなすことで人間のメリットが大きくなることなどを見極め、計画・研究開発およびマーケティングを進めていかなければならないだろう。

 日本のロボット産業関係者のひとりは「サービスロボットの時代はまだ始まったばかり」としながら「グローバル市場で勝ち抜くためには、需要や課題を解決するために特化した機能を磨く必要があるだろう」と指摘している。

 米ウェブメディア「whatech.com」が「emarketorg.com」の資料をもとに報じた、「家庭用ロボット市場のトレンド」では、今後、家庭用ロボット市場は「家事用ロボット」と「個人サービス用ロボット」に大きく分類されるという予測が出ている。