野村総合研究所「日本の労働人口の約半分がロボットに代替」

野村総合研究所「日本の労働人口の約半分がロボットに代替」

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Posted date:2016.01.15

マイケル・A・オズボーン
マイケル・A・オズボーン准教授 photo by robots.ox.ac.uk

 今後10〜20年の間に、日本の労働人口の約半分が人工知能やロボットに置き換えられるとの予測がでている。

 野村総合研究所は英国オックスフォード大学マイケル A. オズボーン准教授およびカール・ベネディクト・フレイ博士との共同研究で、601の職業に必要な技術と知識、他者とのコミュニケーションなどを、人工知能などに置き換えることができるかどうか調査した。

 研究の結果、会計事務員や配達員などの労働者49%が、人工知能やロボットに置き換えられる可能性が高いという結果になった。現在の労働者が行っている仕事の約半分が、人工知能やロボットに代替が可能ということになる。一方、医師や弁護士、教師、漫画家など創造性やコミュニケーション能力が必要な職業は、代替が難しいことも分かった。

 なお、人工知能やロボット等による代替可能性が高い労働人口の割合は、英国が35%、米国が47%となっており、日本が相対的に高い数字を記録したことも注目に値する。

 研究チームのオックスフォード大学マイケル A. オズボーン准教授は記者会見で、「社会構造の大きな変化に対処するため機械と連帯する方法を学ぶなど、今後の教育の重要性が大きくなるだろう」と指摘している。

 孫正義ソフトバンク社長は以前、「30年後には産業や建設現場、家庭ロボットが100億台に達し、世界の総人口数を超えるだろう」とし「さまざまな形や用途のロボットが登場するだろう」と予想している。

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