モービルアイ「自動車はAIを搭載する理想的なプラットフォーム」

ロボティア編集部
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NVIDAドライブPX2
NVIDAドライブPX2 photo by maximumpc.com

 自動走行車の問題に限らず、人工知能には「フレーム問題」という最大の障壁がある。そもそも、人間は自分たちが想定した事柄をコンピューターに処理させるためにプログラミングを行う。しかし、自動走行車が走行する場合に想定されるイレギュラーや周囲の環境の変化は膨大であり、それをひとつひとつ人間が想定してプログラミングしていくのはほぼ不可能である。

 NVIDIAのそれは、機械学習や人間の頭脳をハードウェア(ソフトウェアではなく)技術を組み合わせ、それら問題を解決していこうという試みのひとつであり、今後、同じようなアプローチで自動走行車のインテリジェンス化を達成しようという動きは加速するものと予測される。また前述したように、それらの技術がスマートホームの実現や、スマートカーおよびスマートホームの統合にも採用されるものと見られている。

 トヨタは昨年、5年間で10億ドル(1200億円)を投じて、ロボットおよびAI研究のため機関「トヨタリサーチインスティチュード(TRI)」を米国に設立したと発表した。トヨタは、Googleの元AI・ロボット事業統括ディレクター、ジェームス・カフナー(James Kuffner)氏だけではなく、MITとスタンフォード大学など世界最高のAI・ロボット研究者たちを招聘している。

 一方、テスラモーターズ創業者イーロン・マスク(Elon Musk)氏は、デトロイトモーターショーで「LAを出発して、ニューヨークまで走行できる完全自動走行車を、2018年までに作る」と公言している。

 自動走行車に関して言えば、各国の法整備の状況も見逃せない。最も先進的とされるアメリカでは、ネバダをはじめとする5つの州で、自動走行車の公道走行が可能になっている。また、ニューヨーク・イリノイ州をはじめとする12の州で関連制度を審査している。そのような法的枠組みの後押しもあり、Google・アウディなどITおよび自動車企業は、自動走行車に関する公道走行実験データを膨大に積み上げはじめている。

 IHSによれば、2025年の段階で世界の自動走行車の年間販売台数は23万台に、2035年には1180万台に達すると予想されている。

(ロボティア編集部)